日米のスキル習得意欲に見る国際競争力の危機

求人検索エンジンを提供するインディードジャパン（東京）は1日までに、日米の労働者が習得したい仕事上のスキルに関する調査結果を公表した。「スキルを習得したい・高めたいとは思わない」との回答が3.7％の米国に対し、日本は3割近くに上った。雇用制度に違いがあるとはいえ、学習意欲に大きな差があることが浮き彫りとなった。

日本企業の支援不足

調査を監修した早稲田大政治経済学術院の大湾秀雄教授は、日本企業はスキル習得への支援も乏しいとして「こうした傾向が続けば日本は国際競争力を失っていく」と危機感を示した。

米国の労働者が学びたいスキルの最多は「テクノロジーリテラシー」で、僅差で「人工知能（AI）・ビッグデータ運用スキル」が続いた。一方、日本は「回復力・柔軟性・敏しょう性」や「好奇心・学び続けるマインド」といった「ソフトスキル」が上位に並んだ。

スキル習得に向けた取り組み

スキル習得に向けた自社の取り組みを尋ねると、日本は45.6％が「特になし」と回答したのに対し、米国は42.1％が「会社や上司と相談する機会が設けられている」とした。

この調査結果は、日米間の労働者の学習意欲や企業の支援体制における顕著な違いを示しており、今後の労働市場における競争力に影響を与える可能性がある。