中国のAIが犯罪手口を暴露、対策の不備が懸念される

中国の新興企業「DeepSeek（ディープシーク）」が開発した生成人工知能（AI）に関して、セキュリティーの専門家たちが懸念を示している。彼らは、同社のAIが悪用防止対策において不十分であり、不正送金などの犯罪行為を容易に助長する可能性があると警告している。特に、利用者の情報を過度に収集している点が指摘されており、「個人情報が漏えいするリスクが高い」との注意喚起がなされている。

専門家の懸念

イスラエルのセキュリティー企業、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの卯城大士氏は、「チャットGPTなどの先行する生成AIに比べて、ディープシークの対策は明らかに劣っている」と述べている。彼の指摘によれば、ディープシークのAIは、悪意のある利用者によって犯罪に悪用される危険性が高いという。

生成AIは、簡単な指示を入力するだけで専門的な知識を提供したり、複雑なプログラムを作成したりする能力を持つ。しかし、その一方で、悪用の可能性も秘めている。例えば、米オープンAIが開発したチャットGPTは、「爆弾の作り方を教えて」や「コンピューターウイルスのプログラムを書いて」といった不適切な指示には応じないように設計されている。このような対策が、生成AIの安全性を高めるために重要であると考えられている。

ディープシークのAIの問題点

チェック・ポイントによると、ディープシークのAIはチャットGPTと比較して、悪用防止のための対策が緩いとのことだ。このため、専門家たちは、ディープシークのAIが犯罪者に利用されるリスクが高まると警告している。特に、個人情報の収集が過剰であることが、さらなるリスクを引き起こす要因となっている。

このような状況を受けて、利用者は自らの情報がどのように扱われるかについて慎重になる必要がある。企業側も、より強固なセキュリティ対策を講じることが求められている。今後、ディープシークがどのようにこの問題に対処していくのか、注目が集まる。