個別指導トレーニングのトラブル急増　強引な勧誘や高額契約に要注意

パーソナルトレーニングの現状

スポーツジムなどでトレーナーから個別指導を受ける「パーソナルトレーニング」に関して、最近、強引な勧誘やサプリメント、エステの契約を迫られる事例が増加している。国民生活センターによると、パーソナルトレーニングは一般的にクーリングオフの対象外であるため、契約を急かされても、持ち帰って慎重に検討することが重要であると警鐘を鳴らしている。

このような状況は、特にダイエットや美容目的のパーソナルトレーニングに関する相談に顕著であり、2021年度には495件、2024年度には885件に達したが、2025年度には1457件に急増した。契約時の説明不足や強引な勧誘、解約料に関する問題が多く寄せられている。

高額契約の実態

契約金額に関する相談の中で、約千件のうち1割は50万円以上の高額なものであった。具体的な事例としては、「無料体験に行ったら約50万円の契約を勧められ、断っても勧誘を続けられたため、怖くなって契約してしまった」という10代女性の声や、「サプリやエステも特別価格と勧められ、断りづらくなりサインしてしまった」という40代女性の体験が報告されている。

このような強引な勧誘は、消費者にとって大きなストレスとなり、契約後のトラブルを引き起こす要因となっている。国民生活センターは、消費者に対して慎重な判断を促している。

消費者へのアドバイス

パーソナルトレーニングを検討する際は、契約内容を十分に理解し、必要に応じて第三者の意見を求めることが重要である。また、強引な勧誘を受けた場合は、冷静に対応し、契約を急がないことが求められる。特に、高額な契約については、慎重な検討が必要である。

消費者が自らの権利を理解し、適切な判断を下すことが、トラブルを未然に防ぐための鍵となるだろう。