バレンタインデーにチョコを渡さない人が4割超　物価高が影響

調査会社インテージ（東京）が30日発表した2026年のバレンタインデーに関する意識調査によると、チョコレートを「渡す予定はない」と回答した女性が42.8％に上り、昨年と比べ4.0ポイント増加した。物価高を背景に家族や職場向けを中心に贈答用のチョコレートを買い控える動きが強まっている。

贈る相手の変化

調査は14～19日に全国の15～79歳の女性モニター約2500人を対象に実施された。贈る相手を尋ねたところ、家族は前年比4.4ポイント減の38.7％、友人は2.1ポイント減の11.2％、「義理チョコ」は1.3ポイント減の7.9％で軒並み減少した。一方で、自分用は0.3ポイント増の21.3％とほぼ横ばいとなった。

この結果から、贈り物としてのチョコレートの需要が減少していることが明らかになった。特に、家族や友人への贈り物が減少していることは、経済的な要因が影響していると考えられる。

予算の変動

平均予算は8.1％上昇の4943円となった。予算増加の主な理由はチョコレートの値上がりであり、「おいしいもの・よいものを買いたい」と答えた人は8.2ポイント減の23.8％となり、支出抑制の姿勢がうかがえる。

このような状況は、消費者がより慎重に支出を考えるようになっていることを示している。特に、贈答用のチョコレートに対する考え方が変化していることが伺える。

職場での義理チョコの動向

職場の義理チョコに「参加したくない」と回答した人は1.2ポイント増の85.4％で、22年の調査開始以来、最高の数値となった。この結果は、職場での義理チョコ文化が衰退していることを示唆している。

多くの人々が義理チョコに対して消極的な姿勢を示していることは、社会全体の価値観の変化を反映している。今後、バレンタインデーの過ごし方や贈り物のあり方がどのように変わっていくのか、注目が集まる。