海水浴場の開設が30年で3割減少、日焼けや酷暑が影響を与える

海水浴場の開設が1993年以降の約30年間で3割減少したことが、日本観光振興協会（東京）の調査で明らかになった。同協会によると、1993年の海水浴場は1379カ所であったが、2024年には969カ所まで減少する見込みである。この減少の背景には、強い日差しによる日焼けや熱中症を敬遠する風潮がある。さらに、近年の酷暑を受けて利用者が減少し、市町村などが海水浴場の開設を見送るケースが増加している。

海水浴場の減少理由

レジャーの多様化も影響を及ぼしている。一部の地域では、砂浜の消失に伴い、開設を断念せざるを得ない状況が生じている。特に、2025年以降も同様の理由による開設見送りが目立つとされ、減少傾向は今後も続くと予想されている。

同協会によると、2000年代前半までは1300カ所台で推移していたが、徐々に減少していった。新型コロナウイルス禍の影響を受けた2022年には、初めて千カ所を下回る事態となった。

安全確保の難しさ

同協会は都道府県や市町村のデータを集計しているが、減少の理由や背景については分析を行っていない。そのため、共同通信は開設見送りの理由を個別に取材した結果、酷暑下での日焼けを敬遠する風潮が広がり、屋内レジャーが多様化したことが海水浴客の減少に繋がっていることが分かった。

また、砂浜の消失により安全を十分に確保できないため、開設を諦めた例も存在する。このような状況は、今後の海水浴場の運営において大きな課題となることが予想される。